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動画を研究するブログ 動画アカデミー

2016.10.31

企業の営業力を加速させる最強名刺管理サービス7選

気づくとたまってしまっている名刺。整理しようと思っても、日々の業務に追われてしまい、なかなか名刺管理に手が回らないなんて方も多いのではないでしょうか。株式会社Sansanの名刺に関しての実態調査結果によると、20代で既に1000枚の名刺を保有しているとか。全体平均でいうと1387枚もの名刺のやり取りをしているそうなのです!これには驚きですよね。

 

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参考

http://jp.corp-sansan.com/news/2015/150326_6523.html

 

そして、その名刺を探すのに、1枚当たりおよそ6分が費やされているという調査結果も出ているというのです。1枚だけの時間を考えると、たかが6分かと思いますが、これが1日に何回あって年間どれほどの時間と手間がかかってしまっているかと考えると、恐ろしいですよね。管理が苦手な営業マンの方にとっては、名刺管理は時間や手間の問題だけではなく、精神的にもかなりのストレスになっているのではないかと思います。

 

 

そもそも名刺管理ソフトとは?

たかが名刺。されど名刺。たった1枚小さな長方形の紙ですが、そこには様々な重要なデータが記載されています。そして、企業にとってはそれが重要な営業ツールでもあるのです。せっかく名刺交換したのに、管理を疎かにして連絡先がわからなくなってしまったりすると、営業の機会も失ってしまう結果になってしまいます。

 

名刺管理ソフトでは名刺をデータ化してデータベースを構築し、営業活動などに役立てることが目的です。現在では、スマホのアプリとして無償で提供されているソフトもたくさんありますが、これらのほとんどが個人向けのアプリとなっていて、組織で共有したりすることが出来ないものがほとんどです。今回は組織で、複数人で名刺情報を共有できる名刺管理サービスについてご紹介します。

 

Sansan株式会社

テレビCMでもお馴染みのSansan株式会社。「してやられたな」「それ早く言ってよ〜」のフレーズが印象的な動画を皆さんも一度はご覧になったことがあるのではないでしょうか。”社内で人脈が共有できていれば、もっと仕事がうまくいったのに…”それがSansanの名刺管理サービスが生まれるきっかけの一つだったそうです。

 

Sansanでは「名刺を企業の資産に変える」をコンセプトに、企業に眠る名刺を営業活動に使える資産に変えることで、「出会い」の価値を最大化する企業向けクラウド名刺管理サービスを提供しています。我々ユーザは名刺をスキャンするだけで、名刺情報は入力オペレーターにより正確にデータ化され、クラウド型アプリケーションを通して組織内で名刺情報を共有できます。さらにその名刺情報を元にしたマーケティングや営業活動、顧客管理といった幅広い活用が可能な機能を備え、これまでの名刺の価値を革新する全く新しい名刺管理サービスとして特許を取得しています。

 

ユーザの使いやすさに拘ったサービス設計や、企業の収益向上につながる「営業を強くする」機能が支持され、国内はもちろん、既に海外の多くの企業でも幅広く導入されています。

公式HP

https://jp.sansan.com/

 

キヤノンエスキースシステム株式会社「アルマテブルー」

「取り込む」「整頓する」「使う」「連携する」「管理する」の一連の動作の全てを簡単に出来るというところが「アルマテブルー」の魅力です。また、料金に関してもOCR処理されて取り込まれた名刺データは、オペレーターを介することなく、自社で入力、修正することもでき、名刺1枚あたりの文字補正費用がゼロになるため、コストを抑えてることも可能です。導入前の事前コンサルティングや2週間のトライアルもあります。

 

公式HP

http://ultimablue.jp/

 

SGシステム株式会社「名刺Cube」

名刺Cubeは、佐川急便を含むSGホールディングスグループの情報システム会社であるSGシステム株式会社の提供するクラウド型名刺管理サービスです。この管理サービスでは、名刺情報をOCRで認識します。特徴的なのは、Penpower社の文字認識OCRエンジンが搭載され、高い認識性能によって、名刺情報をデータに変換します。同製品は22カ国語に対応し、今回紹介した名刺ソフトの中で最も多くの言語に対応しています。海外取引が多い企業に向いているでしょう。また、同システムでは閲覧可能な階層を9段階で設定できるので、会社のポリシーに合わせて設定ができます。

 

公式HP

http://meishi.sg-systems.jp/

 

富士ゼロックス「Sky Desk Cards」

Sky Desk Cardsは富士ゼロックスのクラウド型サービスで、個人用と会社用の2タイプが提供されています。Sky deskの場合、名刺情報のデータへの変換方法はOCR技術によるものですが、スマホで撮影したり、スキャナで取り込んだりする他に、複数の名刺画像をZipファイルにして一度に取り込む方法や、名刺を並べて一度にスキャンする方法など、複数の名刺を一括で取り込む方法が用意されています。大量の名刺を短時間で入力したいときは大変便利と言えます。

 

公式HP

https://www.skydesk.jp/ja/

 

株式会社もぐら「メイシー」

2008年からサービス運用が始まった「メイシー」は、たまった名刺を封筒に入れて郵送するか、スマートフォンで撮ったデータを送ると、手入力によって正確に名刺のデータを入力してもらえるサービスです。年賀状や暑中見舞などの手紙も、ワンクリックで簡単に準備できるます。「業界最安値宣言」もしていて、他社の見積もりの方が安かった場合は、その金額まで下げるとまでサイトに掲載してあるので、名刺管理サービスをお手頃価格で始められるのではないでしょうか。

 

公式HP

https://maysee.jp/

 

キングソフト株式会社「CAMCARD BUSINESS」

 CAMCARD BUSINESSでは自社と他社、また人物と人物がどこでどう繋がっているのかを共有し可視化できるようになっています。また、名刺がスキャナーでのスキャンの他、携帯のカメラアプリで撮影しシステムに情報が反映されるまでの時間が迅速で、世界最高クラスの画像補正やOCR(文字認識)機能により、5秒でデータ化されると言われています。CAMCARD BUSINESSは全世界で使われているため、フランス語やイタリア語など17言語に対応しているところも特徴でもあると言えます。外資系や、世界を相手にしている企業の方々はCAMCARD BUSINESSの利用が適しているかもしれません。

 

公式HP

https://www.camcard.jp/business/

 

株式会社アイネット「名刺バンク」

取り込んだ名刺はOCR処理とオペレーターによる目視と手入力による、正確なデータ化を担保しています。取り込んだ名刺データはcsvやvCardといった形式で出力可能です。また、「名刺バンク」においては、ユーザーIDごとの課金はなく、名刺を取り込んだ分の費用を支払うだけということが特徴ではないでしょうか。こうした仕組みは他のサービスと比べ、導入のハードルを劇的に下げることに繋がっているかと思います。

 

公式HP

http://www.inet-datacenter.jp/

 

名刺管理サービスをしようする6つのメリット

これまで見てきた、名刺管理サービスですが、一体どのようなメリットがあると思いますか?様々な点が挙げられると思いますが、企業で名刺管理サービスを取り入れた際のメリットはこの6つではないかと思います。

 

1、名刺がデータ化されて、目的の名刺を一瞬で検索できる

2、名刺情報を共有することにより人脈の可視化ができる

3、自動で読み込むことができ、手入力の手間をかけることなく効率よく名刺をデータ化できる

4、スマホなどの携帯端末で、外部からでもデータベースにアクセスができる

5、スマホからの携帯端末から新しい名刺情報をアップできる

6、セキュリティ対策がとられている

 

 

まとめ

紙のまま個人保有していた名刺情報が、組織で共有化されることで、社内で人脈を最大限有効活用した効果的なアプローチが可能になると同時に無駄なアプローチをすることなくなるため、営業活動においては大きな効果を生み出すことができます。また、紙の名刺のように一枚一枚めくらなくても良いので、これだけでも仕事の効率が高まりますし、名刺を探すというストレスからも開放されることでしょう。

 

外出先でも、すぐにスマホなどを利用して、名刺を読み取り、データベースに登録できる名刺管理サービスもあります。そのため、大切な顧客情報が瞬時に登録され、すぐに社内全体で活用可能になるのが魅力的ですよね。またそういった名刺管理サービスにおいては、セキュリティが心配されますが、万が一携帯端末を紛失したり、盗難にあったりしても、IDやパスワードがないとアクセスできないなどのセキュリティ対策がとられている場合がほとんどですので、アナログで管理するより情報漏えい防止にも繋がるのではないでしょうか。

 

営業活動を積極的に行う企業にとって、名刺管理をアナログで行うことにはやはり限界があります。アナログで大量の名刺を管理するのに、新しく営業アシスタントを採用するコストを考えると、管理サービスを導入する方がよほど賢いように感じます。

 

今回ご紹介した名刺管理サービスは、それぞれ違った特徴があるので、導入前に体験版を利用するなど、自社に合ったサービスを取り入れていくことが重要だと思います。

 

 

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